 １等が最高６億円に達するサッカーくじ（通称トト）の「ビッグ」が爆発的な人気だ。最終的に６本の６億円が出る可能性が生まれた今回は、１週間で６１億円を売った。昨年度のくじ全体の売り上げの半分近くに相当する金額だ。注文が殺到してシステム障害が相次いだものの、運営する日本スポーツ振興センターはじり貧だったくじの「救世主」になりそうと期待する。１等当せん金５億６３１３万２９１３円が７口も出た。 １週間で半年分販売 先週分の販売最終日となった１９日の午前１１時すぎ、東京のＪＲ有楽町駅近くの売り場に約２００人が列をつくった。待ち時間は１時間以上。東京都江戸川区の主婦（６１）は、１口３００円の「ビッグ」を６０００円分購入した。「買ったのは今回が初めて」。隣の宝くじ売り場は、人がまばらだ。売り場の男性は「トトに列ができたなんて、この週が初めて」。 「ビッグ」は基本的に、売り上げの４割が１等賞金に充てられる。１等が出ないと当選金は繰り越され、どんどん増えていく仕組みだ。昨年１１月末以来１等は出ておらず、人気に火がついていった。 ３月３１日から４月７日にかけての売り上げは１億７０００万円だったが、繰越金が１０億円を超えるなどで２本の「６億円」の可能性が出てきた５月１２日までの１週間は１０億円売れた。 先週分への繰越金は１４億９０００万円。注目は一段と高まり、１８日には１日としては過去最高の２３億円を売った。サッカーくじの昨年度の売り上げが１３４億円だから、約６分の１を１日で売った計算だ。 ところが、夢を求めて殺到する客に販売システムが悲鳴をあげた。１２日に一部がダウン。１４日朝復旧したが、夕方にはまた不安定な状態に陥った。１５日の販売は全面休止。特約店などは１６日に再開したものの、コンビニエンスストアでの再開はめどが立っていない。 日本スポーツ振興センターは０１年のくじ発売当初、年間２千億円の売り上げを見込んで対応するシステムを作った。しかし売れないことからコスト削減に取り組み、現在は年間６００億円に対応するシステムへスリム化した。それが裏目に出た。 センターは「瞬間的に予想を超えるアクセスが集中した」。２度のシステム障害を起こして「コンビニでの再開は慎重にならざるを得ない」と話す。 日本中央競馬会（ＪＲＡ）は昨年の有馬記念で、実質３日足らずで４４０億円を売り上げた。パソコンや携帯電話などからの投票は６００万件にのぼったが、不具合などは起きていない。 ＪＲＡは「まだ１．５倍ほどの負荷に耐える余裕がある。絶対に停止してはならないので、一つのシステムに障害が出てもほかでカバーできるようにリスクを分散している」と、危機管理への徹底ぶりを示した。 「予想いらず」ファン拡大 くじの売り上げは始まった０１年度が最高で、以降は減少が続く。助成金は０７年度には８０００万円となった。日本体育協会への助成は今年度ゼロだ。 センターではこれまで、新商品をいくつも出してきた。市場調査でくじが敬遠される理由のトップだった「当たる確率が低い」を解消するために、対象試合を１３試合から５試合に減らした「ミニトト」などを売り出した。しかし、どれも効果は薄かった。 「ビッグ」は昨年９月に投入された。週ごとに指定されたＪリーグ１４試合の「勝ち」「負け」「引き分け」をコンピューターがランダムに予想したものを買い、法令で１等は最高６億円となっている。買い手は結果を何も予想しない。「試合の推理を楽しみ、同時にスポーツ振興の資金を拠出する」という導入時の理念を変えたといえる。１等が当たる確率は４８０万分の１とされる。発売中のドリームジャンボ宝くじの１等（２億円）当選確率は１０００万分の１だ。 「ビッグ」の人気について、公営ギャンブルに詳しい文教大の山田紘祥教授（レジャー産業論）は「トトの宝くじ化が当たった」という。 「ビッグはＪリーグのことを知らなくても、コンピューターが予想してくれるから誰でもアプローチしやすい。宝くじと同じ感覚で老若男女に門戸を開いた。国内のくじで史上最高の６億円という賞金で射幸心を刺激した効果が出た」と分析する。 今回は、メディアによる「アナウンス効果」も見逃せない。２度の販売システムのダウンがテレビのワイドショーなどで大々的に報道されたことで、逆に認知度が急速に広まり、一大ブームにつながった。 スポーツ界は助成金期待 これまでの売り上げ不振で、センターは銀行団から１９０億円の借金を抱えている。返済開始の今年度は売り上げ目標を２２１億円とし、黒字転換を図っていた。そこへ「ビッグ特需」が到来した。 今年度は少なくともあと２４回、「ビッグ」の販売が予定されている。今後についてセンターは「現在の売り上げが通常の状態とは考えられない」と慎重な姿勢を示す。それでも「今季中ということではないが、０１年の６００億円余りの売り上げ規模は今後、十分視野に入る」と、将来へ期待を寄せる。 売り上げが増えれば、スポーツ界への助成金の大幅増も見込めることになる。日体協の岡崎助一専務理事は「スポーツ界全体にとって歓迎すべきこと。日体協に対する助成の枠が復活すれば、要望したい」。こちらも期待を膨らませている。 一方で、くじが射幸心を刺激するように姿を変えつつあることに「スポーツ振興はギャンブル資金でなく、国がきちんと予算を組んで取り組むべきだ」（スポーツジャーナリスト・谷口源太郎さん）との声もある。 asahi.com(2007-05-20) |