今から13年後、2030年に差し迫った「火星移住計画」。最近では、イーロン・マスク氏率いる「スペースX社」が、火星に到達できる有人宇宙船の運用を2022年〜2024年ごろに始め、火星に自立した文明を築くと発表し、注目を浴びているが、世界最高の宇宙開発機関「NASA（アメリカ航空宇宙局）」の存在も忘れれてはいけない。

■火星に核分裂炉を建設する目的とは？

　今年3月、米大統領ドナルド・トランプ氏が「2033年までに人類を火星に送り込むよう指示する法案」に署名したこともあり、この度NASAが有人火星探査に向けた具体的なプランの1つを公開。なんと、火星でのエネルギー問題を解決するため、ウラン原子を利用した「核分裂反応炉」の火星での運用を目指し、今年中に実験を開始するというのだ！

　英紙「The Independent」（7月2日付）などによると、有人火星探査を実現する上で最も重要な課題はエネルギー発電であり、NASAの技術部門では、過去3年間にわたり「小型核分裂反応炉開発計画」を温めてきたという。そして、遂に地球でのテスト運用を今年9月から2018年1月にかけて実施するということだ。

　2008年のNASAのレポートでは、燃料、空気、飲み水の生産、探査機の充電器、科学機材など、火星探査には40kWのエネルギーが必要とされ、これは“8軒分の家が消費するエネルギー量”に相当すると報告されているが、9月に実験が予定されている全長1.9mほどの核分裂炉では、1つあたり10kWの電力を発電することができるため、計算上4台あれば、8人の人間が火星探査する上で必要なエネルギーを得られることになる。

■過去には失敗作も

　実は、同様の計画は1960年代にも2つ存在した。1つは「SNAP」と呼ばれる計画で、熱電発電装置を利用するというもの。2つ目は、プルトニウム238の崩壊熱による原子力電池を利用したもので、これは現在、火星探査機「キュリオシティ」に実装されている。また、SNAP計画の一環として、1967年と1988年に核分裂反応炉も開発・運用されたが、わずか500Wを発電した時点で故障し、現在も地球の軌道を彷徨っているという。

　今回の実験が無事成功すれば、いよいよ有人火星探査が現実味を帯びてくるだろう。全オカルトファンの夢がもう手が届くところまで来ている！　だが、水を差すようで恐縮だが、そう喜んでばかりもいられないのだ。というのも、つい先日トカナでもお伝えしたように、元CIA捜査官が「火星にはすでに植民地が形成されており、そこで誘拐された子どもたちが性奴隷にされている」と暴露したからである。NASAはこれを全面的に否定しているが、実は今回の計画こそその植民地計画の一環だとみることもできるだろう。また、日本人としては福島原発事故での経験からNASAが唱える「安全神話」の危うさを指摘しておきたい。火星開拓で“想定外の大惨事”が起こらないことを祈るばかりだ。
（編集部）

news.biglobe.ne.jp（2017-07-06)