技術革新の源泉となる科学研究論文で、コンピューター科学や化学など４分野で中国が世界トップにたったことが文部科学省所管の科学技術振興機構の調査でわかった。主要８分野を米国と分け合った形で、米国１強から「米中２強」の時代に突入した。科学技術予算の急増のほか、海外在住の中国人研究者の獲得や若手教育などの政策が功を奏している。

　３年連続のノーベル賞受賞に湧く日本は低迷。技術革新や産業競争力で後れをとりかねない。

　世界の学術論文を収めたデータベースを使い、他の論文に引用された回数でみた影響力を分析。引用回数が上位10％の論文から、米国、英国、ドイツ、フランス、中国、日本に所属する研究者の顔ぶれを割り出した。

　2015年時点で「コンピューター科学・数学」「化学」「材料科学」「工学」で中国が首位。米国は「物理学」「環境・地球科学」「臨床医学」「基礎生命科学」で１位だった。

　中国の躍進ぶりを象徴するのが、スーパーコンピュータや暗号技術など安全保障に関わるコンピューター科学だ。21％が中国の研究者の成果で、17％の米国を抜いた。2000年時点では３％にすぎず、米国の20分の１以下だった。スパコンの性能でも2013年から中国製が世界１位。16年は１、２位を独占した。

　米国のお家芸といわれる物理学分野でも20％に上昇、26％の米国を猛追する。中国は60億ドル（約6700億円）以上を投じて世界最大の加速器を建設する。質量の源ヒッグス粒子を発見した欧州の巨大加速器「ＬＨＣ」の２倍で、最先端の素粒子物理学でも世界の中心になる可能性がある。

　躍進を支えるのが潤沢な資金と人材への投資だ。研究費は00年ごろは官民合わせても５兆円ほどだったが、14年には38兆円と急拡大。18兆〜19兆円前後で推移する日本の２倍で、米国の46兆円に迫る。先進国で学んだ中国人研究者を呼び戻しているほか、留学や派遣を通じて海外の研究人脈と太いパイプを築く。

　分析に関わった同機構の伊藤裕子研究員は「中国が多くの分野で米国を抜くとは予想外だ」と指摘する。当分、米国優位は続くとみられるが、トランプ大統領は科学予算を大幅に減らす方針を示しており、中国の存在感が一層増しそうだ。

　日本は得意としてきた化学分野で５位と低迷。他の分野も５〜６位だ。ノーベル賞受賞者は21世紀に入って17人と米国に次ぐが、30年以上前の研究がほとんど。世界に取り残されつつある。

nikkei.com（2017-06-12)