トヨタの究極の次世代車はEVか

　 　次世代車として燃料電池車（FCV）開発に注力していたトヨタ自動車が、2020年までに電気自動車（EV）の量産体制を整えると発表した。続いてグループ企業3社とトヨタの4社によるEV開発の社内ベンチャーを立ち上げた。

　トヨタにとって究極の次世代車は、EVの欠点をあげつらってまで進めたFCVからEVに取って代わられるのか。また、グループ企業の協力を仰いだということは、トヨタ単独でEVは開発できないのか。疑問は尽きない。

　トヨタはEVもつくってきた

　EVを嫌うトヨタだが、本格的な量産こそ行わなかったが、これまでEVを開発し、一部は販売もしてきた。たとえば近々では、実質的に2人乗りのiQを改造したEVのeQを開発した。もっとも、ベースモデルのiQがすでに生産中止になっているので、eQが今後発売されることはない。

　本格的なEVは、SUVのRAV4を改造したRAV4EVだ。これは2度にわたって開発、販売された。最初のRAV4EVはトヨタのハイブリッド車（HV）に現在でも使われるニッケル水素電池を搭載したモデル。02年に発表され、主に米国で販売された。一部は国内でも売られ、まだ現役のRAV4EVもあるといわれる。航続距離こそ短かったが、モナコEVラリーに出場するなど、スピード、レスポンスには見るべきものがあった。

　それから10年。12年に再びRAV4EVを開発、発売する。今度は米テスラモーターズとの共同開発によるものだ。電池もリチウムイオン電池となり、航続距離も160キロメートルほどと長くなった。しかし、14年に販売が中止された。

　それ以外では、ミニカーに分類される1人乗りのEV、コムスがある。リチウムイオン電池にくらべると性能は低いが、信頼性のある鉛電池を使う。コンビニエンスストアの配達などにも使われ、この手のニーズにこたえている。

　このようにトヨタはEVを開発していないわけではなく、一時はホンダ、日産自動車と競って、自動車会社に販売台数の一定割合を排ガスゼロ車にするよう義務付ける米カリフォルニア州の規制、いわゆるZEV規制にこたえるべく、当時としては十分に高性能なEVを開発していた。ただし、いずれも本格的な量産には至らなかった。

　EV開発のトップは豊田章男社長

　20年までにEVの量産体制を整えると発表したトヨタは、16年11月に入るとそのために社内ベンチャーを立ち上げると発表した。しかし、なぜベンチャーなのか。

　トヨタは豊田章男氏が社長に就任して以降、体制の改革を進めてきた。とくにこの数年は将来に向けて体制を強化すると、ダイハツの完全子会社化や新興国向けの小型車開発会社の設立、そして人工知能技術の研究・開発を行う新会社TOYOTA RESEARCH INSTITUTE, INC.の設立も急いできた。EVの社内ベンチャーもまた、迅速な車両開発を狙ってのことだと考えられる。

　それは開発のトップが豊田社長その人という人事から想像可能だ。EVの開発は社長直轄なのである。

　だが、EVの社内ベンチャーの人事を見ると、疑問を感じる点がある。全4人の社員は、豊田自動織機、アイシン精機、デンソーから各1人ずつと、トヨタから1人である。トヨタ色がきわめて薄いのだ。

　トヨタの1人は、プリウス／プリウスPHVのチーフエンジニアである豊島浩二氏である。電気動力車の開発のベテランであり、これは適任だ。社外が3人、社内が1人の4人でトヨタの命運を握るかもしれない重要な役目を負った車両であるEVを開発する。

　幹部が開発をサポートする

　 　EV開発の陣容はこうだ。トップに豊田社長、正確にいうと「EV事業企画室（統括）」である。その下に技術トップの加藤光久副社長。同じく企画室の統括である。そして寺師茂樹副社長（統括）、小西工己常務と続く。

　豊島氏はEV事業企画室の室長となり、この下にグループ企業の3人が入る。実際に開発するのは、この4人だ。ただし、後ろには豊田社長以下、そうそうたるメンバーが並んでいる。他部署や上役たちは、まったく手出しはできない。

　これほどまでの強固な開発体制は、数あるトヨタの開発組織の中で飛びぬけている。逆にいえば、トヨタでEVを開発するのは、きわめて難事業だということにほかならない。

　存在を賭けた反対闘争

　これほどまでに開発体制を強固な組織にしたのは、EVには根強くしかも大きな反対派が社内に存在するからである。そうしたEV反対派から開発組織を守る必要があるからだ。

　反対の理由は「EVが好きだ」「嫌いだ」といった感情的なものではない。開発者、技術者、現場の労働者、グループ企業の職場や存在さえも、EVに脅かされるからである。反対は自分たちの職場と存在を賭けた戦いだ。

　もちろん、この戦いはトヨタだけではない。すでにEVを開発、世界で販売している日産にも、三菱にも、これから本格的に開発、販売を始めるヨーロッパのメーカー、あるいはZEV規制で揺れる米国のメーカーにもいえる。

　果たして、この戦いはどちらが勝つのだろうか。時代の流れはEVに傾いているようにみえるが。
（文＝舘内端／自動車評論家、日本EVクラブ代表）

biz-journal.jp（2017-02-14)